土地探しでハザードマップは活用する？リスクへの対策も解説

マイホームの建築に向けて理想の土地を探しているものの、水害や地震などの災害リスクが気になり、なかなか購入の決断に踏み切れないとお悩みではありませんか。
自然災害の脅威が身近なものとなっている昨今において、その土地に潜む危険性を把握せずに契約を進めることは、大切な家族の命や財産を脅かすリスクとなります。
本記事では、安全な土地探しに欠かせない「ハザードマップ」の正しい見方や活用方法をはじめ、リスクを踏まえた対策や購入判断のコツについて解説します。
ご家族が将来にわたって、長く安心して暮らせる土地を購入したいとご検討中の方は、ぜひご参考になさってくださいね。

ハザードマップとは

土地探しを始めるにあたり、対象エリアにどのような災害リスクが潜んでいるか、おさえることが重要です。
まずは、ハザードマップの基礎知識や閲覧方法について、解説していきます。

定義と作られた背景

ハザードマップとは、過去の災害履歴や地形、地盤の特徴をもとに、被害の想定区域や避難情報を地図で示したものです。
大雨や台風、地震などの自然災害が各地で起こるなか、被害をできるだけ小さくする減災の考え方が重視されてきました。
そのため、各市町村では、水防法や土砂災害防止法などに基づき、国や都道府県の資料を活用して作成を進めています。
マップには避難場所や避難経路も含まれており、いざというときの行動を考えるための材料としても役立ちます。
土地探しにおいて、駅からの距離や周辺環境を見る前に、その場所にどのような災害リスクがあるのかを知ることは重要です。
景観や利便性だけで判断するのではなく、客観的な安全性もあわせて確認することが、後悔のない購入判断へとつながります。

種類ごとの閲覧方法

ハザードマップにはいくつかの種類があるため、土地探しでは複数の災害情報を重ねて確認する姿勢が大切です。
水害のマップでは、河川の氾濫を示す洪水や、雨水がたまる内水、沿岸部の高潮を確認できます。
土砂災害のマップでは、がけ崩れや土石流、地滑りの危険性を把握することが可能です。
また、地震や津波のマップでは、津波の浸水想定や、地盤がゆるみやすくなる液状化などの情報がわかります。
このように、対象エリアの立地に合わせて確認する項目を変えることで、必要な情報を絞り込むことができます。

マップの入手先と義務

ハザードマップは、土地の売買や賃貸借契約の前におこなう重要事項説明でも扱われるほど、土地選びで重視される情報です。
2020年8月からは、水害に関するハザードマップを示し、対象物件の位置や避難所の場所を説明することが求められています。
そのため、浸水想定区域の外にある場合でも、地図上で位置を示して説明を受ける流れになっています。
入手方法としては、市町村の防災窓口で紙の資料を受け取るほか、自治体の公式ページで最新版を確認する方法が一般的です。
紙とデータの両方を見ておくと、現地での確認やご家族との情報共有も進めやすくなります。

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安全な土地探しに向けたマップの活用法

前章では、ハザードマップの基礎知識について述べましたが、実際の土地探しでどのように使うかが気になりますよね。
ここでは、ハザードマップを活用した、安全な土地選びの流れについて解説します。

想定被害の読み取り方

複数の候補地を比べる際は、住所や周辺施設を手がかりに地図を開き、同じ条件で見比べることが基本です。
そのうえで、洪水や土砂災害、津波などの情報を重ねて、どの災害がどこまで及ぶのかを整理していきましょう。
とくに、浸水深の色分けは重要で、敷地だけでなく、前面道路や周辺の低い場所まで見ておくことが大切です。
同じ町内でも、道路1本や高低差の違いで状況が変わるため、少し広めの範囲で確認すると全体像をつかみやすくなります。
また、災害の種類や想定される規模を簡単にメモして候補地ごとに並べると、比較しやすくなります。
気になる点があれば、不動産会社や建築会社に早めに伝えて、その土地に合った計画を相談しておくと良いでしょう。

古地図でリスクを検証する

ハザードマップをより深く見るには、古地図や地形分類図もあわせて確認する方法が役立ちます。
たとえば、昔の川筋や水田、埋立地、低地だった場所は、現在の街並みだけでは見えにくい地盤の特徴をつかみやすくなります。
地形分類図を使えば、自然堤防や後背湿地などの違いもわかり、その土地に水が集まりやすいかを考えやすくなるでしょう。
さらに、自治体の災害記録や地域の履歴を調べることで、過去の被害も補足的に確認できます。
1つの資料だけで判断せず、今の地図に昔の地形や災害履歴を重ねて見ることが大切です。

避難経路と安全性の確認

土地の安全性は、敷地そのものだけでなく、避難所までの移動ルートや日常の生活動線も含めて考えることが大切です。
地図や現地を見る際は、駅や学校へ向かう道に川沿いや地下道、急な坂道がないかを確認しておきましょう。
避難所についても、場所だけでなく、到達にかかる時間や周辺の高低差まで見ておきます。
車移動が中心の場合は、冠水時に通れる道と、徒歩で動ける別ルートの両方を考えておくことが必要です。
また、現地で道路幅や見通し、周辺の高低差を確かめると、地図だけでは見えにくい状況もつかみやすくなります。
さらに、雨の後の水の流れ方まで意識して見ておくと、暮らし始めた後の様子も想像しやすくなるでしょう。

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マップ情報を踏まえたリスク対策と判断

ここまで、マップの活用手順を解説しましたが、万が一に備えた建築面での対応策もおさえておきましょう。
最後に、情報を踏まえたリスク対策と土地購入を判断するコツについて、解説していきます。

水害対策と保険の検討

水害のリスクがある土地でも、建物計画を工夫することで、暮らしへの影響を抑えやすくなります。
たとえば、高基礎を採用して床面を上げたり、出入口に止水板を設けたりする方法があります。
また、室外機や分電盤などの設備を想定される浸水深より、高い位置に配置することも大切です。
こうした備えをしておくと、万が一被害を受けた場合でも、復旧を進めやすくなります。
あわせて、火災保険の水災補償についても、住まい方に合わせて検討しておきましょう。

地震対策と地盤の調査

地震に備える際は、揺れやすさだけでなく、液状化のリスクや地盤の強さまで確認しておくことが大切です。
地盤調査をおこなうことで、土の硬さや地層の状態がわかり、その土地に合った基礎の工法を選びやすくなります。
また、地盤の状況によっては、地盤改良や基礎形式の見直しを検討することも必要です。
建物の耐震性を高めるには、壁の配置や建物の重さのバランスを意識した設計も欠かせません。
施工会社から対策の内容や理由をわかりやすく説明してもらうと、ご家族でも情報を共有しやすくなります。
土地の特徴に合った備えを考えるためにも、地盤調査の結果と建物計画をあわせて確認しておきましょう。

対策費用と購入の判断

リスク対策を考える際は、できることを整理しながら、予算とのバランスを見極めることが大切です。
土地の購入価格にくわえて、工事費や保険料、将来の維持管理費まで含めて考えると、全体像をつかみやすくなります。
そのうえで、対策を講じれば無理なく暮らせる土地なのか、日々の生活や避難のしやすさも含めて確認しておきましょう。
条件に合うと判断できれば前向きに検討し、費用とのバランスが取りにくい場合は、別のエリアを視野に入れることも大切です。
土地と建物、保険をまとめて考えていくことが、納得しやすい住まい選びにつながります。

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まとめ

ハザードマップは、過去の災害や地形から被害想定区域を示した地図であり、土地探しでは複数のマップで災害リスクを事前に確認することが大切です。
実際の土地選びでは、浸水深や古地図を使った地盤の推測にくわえ、避難所までの経路や周辺の高低差も含めて安全性を確かめます。
リスクのある土地でも、地盤改良などの対策と保険を組み合わせ、総費用と安全性を比較しながら購入を判断すると良いでしょう。