不動産を購入するときには、多くのケースで「頭金」が発生します。
しかし、どのくらいの資金を用意しておけば良いのかイメージできていない方も多いでしょう。
そこで今回は、マイホームを購入するときに発生する頭金とはどのような意味か、大まかな相場や支払うときの注意点を解説します。
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マイホームを購入するときに発生する頭金とは
マイホームを購入するときには、頭金について理解しておくことが重要です。
高額な支払いを無駄にしないためにも、頭金とは何か、概要や支払うメリット・支払いタイミングを把握しておきましょう。
頭金の役割
頭金とは、住宅ローンを組む前に現金で支払う不動産購入費です。
一般的に、不動産購入では物件価格の一部をはじめに「頭金」として支払い、残りを住宅ローンで毎月返済していきます。
たとえば、4,000万円の不動産を住宅ローン3,500万円借りて購入するときの頭金は「500万円」です。
つまり、頭金は不動産価格のうち、自己資金など住宅ローンの借り入れ以外で確保するお金を指します。
マイホームの購入では、この頭金が重要な役割を果たすので事前に押さえておきましょう。
マイホームの購入で頭金を支払うメリット
頭金を支払うメリットは、毎月の住宅ローンを抑えられることです。
できる限り多くの頭金を支払ってマイホームを購入したほうが、トータル的なコストも削減できます。
また、住宅ローンの返済期間が短くなるのもメリットです。
頭金の支払いで返済期間が短くなれば、金利を低く抑えられる可能性があります。
マイホームの購入におけるコストを減らしたい方は、可能な限り頭金を支払ったほうが良いでしょう。
頭金の支払いはいつおこなうのか
原則として、頭金は売買契約から引き渡しまでの間に支払います。
新築住宅は物件が完成してから融資が実行されるため、融資実行日が頭金を支払う最終タイミングです。
なお、中古物件では、一般的に物件の引き渡し直前に頭金を支払います。
住宅の種類によって支払いタイミングが異なるので、マイホームを購入する前に確認しておくと良いでしょう。
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マイホームの購入における頭金の相場
マイホームの購入では、頭金をいくら支払うかが重要なポイントです。
頭金が少な過ぎると住宅ローンの負担額が大きくなってしまうだけでなく、返済期間も長引く可能性が高まります。
一方、多過ぎる頭金は、はじめに大きな負担がのしかかってしまうでしょう。
頭金で失敗しないためには、ライフスタイルに合わせた適切な金額を設定する必要があります。
マイホームの購入を検討している方は、あらかじめ頭金の相場を把握しておくことが大切です。
頭金はいくら用意する必要があるか
リクルートが2019年におこなった調査によると、首都圏にある新築マンションの頭金は平均で1,151万円となっています。
ただし、これはあくまでも目安の金額です。
200万円未満の方も1,500万円以上の方もいるため、頭金の支払額はそれぞれの状況によって異なります。
一般的に「頭金は価格の2割以上が望ましい」とされているので、金額を設定するときの参考にしてみると良いでしょう。
頭金の相場を考えるときの注意点として、金利状況が挙げられます。
低金利のケースでは住宅ローンの返済負担が少なくなるため、頭金の比率も低下傾向です。
価格が低いマイホームを購入する方ほど、頭金の設定額が低くなる傾向にあります。
頭金を設定するときは、現在の金利がどうなっているかも確認しなければなりません。
頭金の平均額
マイホームを購入するときに支払う頭金の相場は、住宅種別によっても異なります。
2021年度の「フラット35利用者調査」によると、注文住宅の頭金は596.6万円が平均額です。
住宅購入費用に対する頭金の割合は16.7%になっています。
建売住宅では270万円、全体で見ると7.5%ほどです。
住宅の種類によって頭金の相場が変わるので、事前に対象不動産のケースではどうか確認しておきましょう。
マイホームは頭金ゼロで購入できるのか
頭金を支払わないケースでも住宅購入は可能です。
しかし、住宅購入費のすべてを住宅ローンで賄わなければなりません。
購入時の負担は減りますが、その分、住宅ローン返済が重くなる可能性があります。
頭金ゼロでマイホームの購入を検討しているなら、ある程度ゆとりのある資金計画が必要です。
初期費用が少ないからといって安易に頭金ゼロで購入してしまうと、契約後に家計を圧迫させるおそれもあるでしょう。
マイホームの購入をスムーズに進めるためにも、頭金は相場を考慮しながら慎重に検討する必要があります。
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マイホームの頭金を支払うときの注意点
頭金を支払うときには、いくつか注意点を押さえておかなければなりません。
安易に頭金の支払い額を設定してしまうと、住宅ローンの返済負担が苦しくなるなど後悔してしまうでしょう。
マイホームの購入時に押さえておく頭金の注意点は、以下の3つです。
注意点①諸費用が発生する
不動産を購入するときには、物件代金の他に諸費用も支払わなければなりません。
代表的な諸費用は、住宅ローン手数料や登記費用・不動産所得税などです。
これらは住宅ローンの借入額に含まれないため、頭金とあわせて用意する必要があります。
マイホームを購入するときの諸費用は、物件価格の3〜10%ほどが相場です。
頭金を含めると、物件価格の2〜3割ほどの資金を用意しておかなければなりません。
ある程度まとまった資金が必要になるため、準備は早めにおこなっておくことをおすすめします。
注意点②頭金は現金払いが原則
頭金をはじめとした諸費用は、基本的に現金払いです。
その他の支払い方法は認められないため、前もって用意しておく必要があります。
まとまった資金を期日までに用意できないときは、親など親族に借りる方法がおすすめです。
ただし、金額によっては贈与とみなされる可能性があるので注意しましょう。
住宅購入資金が贈与されたと判断されれば、贈与税の課税対象にもなります。
要件を満たせば、親からの資金援助であっても贈与税がかからないケースがあるので、事前に確認しておきましょう。
省エネ・耐震性・バリアフリーの住宅購入であれば、1,000万円まで贈与税がかかりません。
注意点③貯金の全額を頭金にしない
マイホームを購入するときの注意点として、貯金を全額使わないことが挙げられます。
頭金として貯金の全額を使ってしまうと、その後の生活に余裕がなくなる可能性が高いでしょう。
家族の夢や目標が遠のく可能性もあるため、資金計画は慎重におこなう必要があります。
たとえば、子どもの進学には数百〜数千万円ほどの資金が必要です。
すべて使い果たしてしまうと、子どもの進路に制限が出てきてしまうでしょう。
また、家族が病気や怪我などで入院したときにも、医療費の負担で苦労する可能性があります。
このようなトラブルを未然に回避するためには、ある程度余力を残した資金計画が重要です。
貯金の全額を使うような住宅購入計画では、失敗に終わる可能性が高いでしょう。
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まとめ
マイホームを購入するときに発生する頭金とは、住宅ローンを組む前に現金で支払う不動産購入費です。
頭金の支払い額はそれぞれの状況によって異なりますが、住宅価格の2割以上が相場となっています。
不動産購入時には頭金以外にも住宅ローン手数料や登記費用などの諸費用が発生するため、ある程度ゆとりのある資金計画を立てなければなりません。
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