住宅ローン審査の流れについて！基準や対策も解説

住宅ローンを利用するには、まず金融機関の審査に通過しなければなりません。
審査では収入や勤務状況、信用情報など多くの項目が細かくチェックされるため、事前の準備が欠かせません。
そこで、審査の流れや基準を把握し、必要書類の準備や信用情報の見直しを行うことで通過の可能性を高めることができます。
この記事では、住宅ローン審査の具体的な流れと基準、審査に通るための対策について解説します。

住宅ローン審査の流れについてご紹介

マイホームの購入には、住宅ローンの審査が重要なステップです。
しかし、その具体的な流れや手続きについては知らない方も多いかもしれません。
この記事では、住宅ローン審査の流れを「申し込み」「審査」「契約」の3段階に分けて詳しくご紹介します。
事前に流れを理解しておくことで、スケジュールを組みやすくなり、必要書類の準備もスムーズに進められるでしょう。

申し込み

まず、住宅ローンを利用するためには金融機関への申し込みが必要です。
この段階では、購入予定の物件情報や自身の収入、勤務先、家族構成などの基本情報を提出します。
また、頭金の額や希望する借入金額、返済期間なども明確にしておきましょう。
申し込みの際には、源泉徴収票や確定申告書、住民票、印鑑証明書などの書類を用意します。
これらは収入や本人確認のために求められるもので、直近の収入証明書類が必要になる点に注意してください。
特に収入証明書類は最新のものを求められるため、事前に整理しておくと手続きが円滑に進みます。
もし不明点がある場合は金融機関や不動産会社に相談し、必要書類の漏れがないようにしましょう。

審査

申し込み後、金融機関は提出された情報を基に審査を行います。
審査は主に「事前審査（仮審査）」と「本審査」の2段階です。
事前審査では申込者の年収や勤務先、信用情報などを基に借入可能かどうかを大まかに判断し、物件の詳細情報は必ずしも必要とされません。
この段階である程度の目安が示されるため、物件探しや購入計画を立てやすくなります。
本審査では物件の評価や詳細な収入状況、在籍確認などが行われ、他の借入状況や過去の返済履歴も総合的にチェックされます。
審査期間は金融機関や状況によりますが、数日から数週間程度が一般的です。
審査結果によっては借入金額が減額されることもあるため、余裕を持った予算組みをしておくことが大切です。

契約

審査に通過すると、正式にローン契約（「金銭消費貸借契約」）を結びます。
契約時には本人確認書類や収入証明書類、物件の登記簿謄本など多くの書類が必要です。
ここで借入金額や金利タイプ、返済期間などが正式に決定されます。
特に金利タイプは返済額に大きく影響するため、慎重に選ぶことが大切です。
契約後は金融機関から売主や不動産業者に借入金が支払われ、物件が引き渡されます。
また、繰上返済の条件や手数料についても事前に確認しておくと、将来的な返済計画が立てやすくなります。
火災保険や地震保険の加入も必要となる場合があり、新居への引っ越し準備と合わせて進めておくと安心です。

住宅ローンの審査基準についてご紹介

マイホームを購入するうえで、住宅ローンの審査基準は欠かせない要素です。
特に「年齢」「年収」「健康状態」は重視されるため、これら3つの基準を詳しく見ていきましょう。
審査基準を理解しておけば、事前の対策がしやすくなり、より有利な条件で借り入れを検討することができます。

年齢

住宅ローンの審査では、借入時の年齢と完済時の年齢が重視されます。
多くの金融機関で借入時の年齢を20歳以上、完済時の年齢を80歳未満と定めていますが、条件は金融機関によって異なる場合があります。
例えば、45歳でローンを組むと35年返済では完済時に80歳を超えるため、返済期間を短くする必要があり月々の返済額が増える可能性があります。
高齢での借入れは収入の減少や健康上のリスクも考慮され、審査が厳しくなる傾向があります。
若年層の場合、勤続年数や収入の安定性が重要なポイントです。
また、転職や独立の予定がある場合は、返済計画に影響する可能性があるため十分な検討が必要です。

年収

年収は返済能力を判断するための重要な指標です。
多くの金融機関では年収に対する年間返済額（返済負担率）を30％から35％以内と設定しています。
例えば、年収500万円の場合は年間150万円（年収の30％）以内が目安となり、これを超えると審査に通りにくくなります。
また、正社員や公務員など安定した職業の方は有利ですが、自営業者や契約社員、派遣社員の場合は収入の変動が大きいと判断されることがあります。
自営業者の場合は、過去3年間の確定申告書を提出するケースが多いため、事業の安定性を示す工夫が必要です。

健康状態

住宅ローンを組む際、多くの金融機関では団体信用生命保険（団信）への加入が必須です。
借入者が死亡や高度障害状態になった場合、保険金でローン残高が返済される仕組みのため、健康状態は審査の重要なポイントとなります。
告知内容に不正確な記載があるとトラブルになる可能性もあるため、過去の病歴や通院歴は正直に申告しましょう。
万一団信に加入できない場合は、加入が不要なローン商品やワイド団信を取り扱う金融機関を検討することが選択肢になります。

住宅ローン審査の対策についてご紹介

住宅ローンの審査は重要なステップですが、通らなかったり希望額より減額されたりすることもあります。
ここでは「滞納」と「ローン」の2点に焦点を当て、審査に通るための対策を解説します。
事前にこうした対策を知っておけば、より確実な購入計画が立てやすくなるでしょう。

滞納

過去の支払いにおける滞納履歴は審査に大きな影響を与えます。
クレジットカードの支払いや他のローン返済で延滞があると信用情報機関に記録され、金融機関はこれを参照して申込者の信用力を判断します。
長期の延滞や頻繁な滞納があると審査ではマイナス要因となり、一定期間（通常5年間）は新たなローンが組みにくくなる場合があります。
携帯電話料金の機種代分割払いも信用情報に影響を与える可能性があるため注意が必要です。
一方、公共料金の滞納は信用情報に登録されにくいとされていますが、日頃から全ての支払いを遅れず行う習慣を身につけることが大切です。
現在進行形で滞納がある場合は早急に支払いを済ませ、信用情報を正常に戻す努力をしましょう。

ローン

既存のローンや借入れ状況も審査に影響します。
複数の借入れがある、借入額が年収に対して高いなどの場合は返済能力が不安視されることがあります。
また、クレジットカードのリボ払いやキャッシング残高も借入れとみなされるため、できるだけ減らしておくと審査に有利です。
連帯保証人として他人のローンを保証している場合も負担が考慮され、住宅ローンの借入額が制限されるケースがあります。

まとめ

住宅ローンの審査を円滑に進めるには、流れを把握して適切な書類を準備し、年齢や年収、過去の滞納履歴などを意識した対策を講じることが大切です。
審査を通過することで、理想の住まいをスムーズに手に入れるための第一歩を踏み出せます。
また、安定した返済計画を立てるためには、将来の金利動向やライフプランを見据えた検討も欠かせません。
このようなポイントを押さえ、早めに準備を始めることで、審査をよりスムーズに進められます。